アンケート調査 2022年度

(不二門 尚)

視覚難病の乳幼児に対するロービジョンケアを早期に円滑に進めるためには、医療機関と教育機関の連携が不可欠です。
2022年度に乳幼児のロービジョンケアを実施している全国82の医療機関に対して、アンケート調査を実施いたしました。

[目的]　視覚障害乳幼児/学童のロービジョンケアに関して、医療機関の現状をアンケート結果をもとに検討すること。

[対象と方法]　2020年度の全国調査で視覚難病の乳幼児のロービジョンケアを行っていると回答のあった82の医療機関に対してアンケート調査を行った。 調査内容は、ロービジョン外来の現況、視機能検査の方法、補助具の選定、療育/就学相談、教育機関との連携についてなどである。

[結果]　回答は、47施設（57％）から得られた。ロービジョン外来の主たる担当者は眼科医の場合（34％）視能訓練士の場合（38％）であった。 ロービジョンケアの開始時期は、診断のついた時期（34％）、予後を告知した時期（17％）であり、開始最小年齢は、0歳（38％）、3－5歳（32％）であった。 視機能評価、補助具の指導は適切に行われており、医療情報の提供も、支援学校からの依頼があれば行われていた。 教育機関との連携に関しては、学校での児の様子、困っていることなどの情報のフィードバックが必要という意見が多かった。 連携手帳はあれば使用したいという返答が多かった(72%)。

[まとめ]　視覚障がいの小児を比較的多く診療している施設では、早期からリハビリが開始され、視機能評価、補助具の指導も適切に行われていると考えられた。 教育機関との連携は不十分という意見が多く、連携手帳の活用などが進むことが望まれる。

＊詳しい解析結果は、2023年6月30日～7月21日に開催される日本ロービジョン学会総会（東京）で報告予定。